Googleマップと公式サイトの営業時間が違うとき、来店前の利用者はどちらを確認する？営業時間が違うときの行動を調査

監修: 菊地 将（リブランディング株式会社）

「Googleマップでは営業中と出ているのに、行ってみたら閉まっていた」「公式サイトとGoogleマップで営業時間の表記が違う」——こうした経験は少なくありません。来店前の利用者は、こうした食い違いにどう対応しているのでしょうか。本記事では、来店前の利用者行動に関する外部調査と、約4.8万社分のWeb観測データを持つ独自企業データベースを組み合わせ、情報不一致が起きる構造的な理由と、利用者が最終的にどちらの情報を頼りにするかを明らかにします。

営業時間を含むGoogleビジネスプロフィール全体の整備方法は、 Googleビジネスプロフィール最適化の実践ガイド で確認できます。

来店前、利用者が最も重視する情報は「営業時間」

株式会社Patheeが2021年5月に実施した調査（4,411名対象、Webアンケート）によると、来店前にインターネットで確認する情報のうち「必ず調べる」「概ね調べる」の合計が最も高かったのは営業時間と所在地で77%でした【外部一次情報】。価格帯や取り扱い商品ジャンルよりも優先して確認される項目であり、営業時間の情報は来店判断における最上位の関心事だとわかります。

確認に使われるサービスは、Google検索77%、Googleマップ69%、Yahoo!検索63%の順で【外部一次情報】、Googleマップは来店前の情報収集における主要な接点の一つになっています。

Googleマップの営業時間、半数が「最新でない」と感じている

一方で、Googleマップの情報そのものに満足しているわけではありません。株式会社Finextが2026年2月16日〜21日に実施した調査（20〜60代、317名対象、クラウドワークス経由のインターネット調査）では、Googleマップで店舗を探した際に困ったこととして「評判・口コミが少ない」52.4%に次いで、「営業時間が最新でない」が51.1%という結果が出ています【外部一次情報】。

さらに重要なのは、その後の行動です。同調査では、Googleマップの情報が不十分だと感じた利用者のうち、81.1%が「ホームページを確認する」と回答しており、圧倒的多数を占めています。一方で、36%は「別の店舗を選ぶ」と回答しており【外部一次情報】、情報が不十分なまま離脱してしまう利用者も一定数存在します。

店舗情報が不十分な場合、多くの利用者は公式サイトで再確認する一方、そのまま別店舗へ移る利用者も存在します。

つまり、Googleマップの営業時間表示に疑問を感じた利用者の多くは、まず公式サイトで裏付けを取ろうとします。裏を返せば、その時点で公式サイトに正確な営業時間が明記されていなければ、来店を見送られてしまう可能性が高いということです。

なぜGoogleマップと公式サイトの営業時間はズレるのか

このズレが生まれる技術的な背景として、Googleビジネスプロフィールの運用ガイド（gyro-n.com）は次の3つの理由を挙げています。

1. Googleが関連するWebサイトやポータルサイトの情報をもとにプロフィール情報を自動的に更新することがある
2. 検索ユーザー自身が店舗情報の修正を提案できる仕組みがあり、必ずしも正確とは限らない
3. ビジネスプロフィールを店舗側が更新せず放置していると、Googleが自動的に情報を収集・更新する

地図上の店舗情報には複数の更新経路があるため、公式サイトと営業時間の表示が一致しない場合があります。

これらはいずれも、Googleが「公式サイトの情報を正として扱う仕組みが弱い」ことを示しています。この点を、独自企業データベースで裏付けられないか検証しました。

独自データベースで判明：営業時間を正しく伝える「技術的な土台」を持つ企業はわずか3.3%

自社の独自企業データベース（2026年9月4日時点の観測データ、Web観測に成功した47,967社が対象）で、各社の公式サイトが構造化データ（schema.org markup）をどの程度実装しているかを確認しました。

• 構造化データを何らかの形で実装している企業：47,967社中15,953社（33.3%）【弊社調査】
• そのうち、営業時間情報を保持できる「LocalBusiness」系（実店舗・実業種を表す型）のマークアップを含む企業：1,595社（構造化データ実装企業のうち10.0%、全体に対してはわずか3.3%）【弊社調査】

構造化データ自体を実装している企業でも、その大半（約9割）は「Organization」や「WebSite」といった一般的な型にとどまり、営業時間を機械的にGoogleへ伝えられる型までは実装していません。つまり、Googleが公式サイトから正確な営業時間情報を自動的に読み取れる技術的な土台が整っている企業は、全体のわずか3.3%にすぎないというのが実測結果です【弊社調査】。

独自DBでは、何らかの構造化データを持つ企業は33.3%でしたが、営業時間を保持できるLocalBusiness系まで絞ると全体の3.3%でした。

Googleが「公式サイトの情報を正として扱う仕組みが弱い」背景には、そもそも企業側が正として扱ってもらうための情報（構造化データ）を用意できていないという実態があります。これが、ユーザー投稿や放置後の自動収集による情報のズレが起きやすい構造的な一因になっていると考えられます。

表1：業種別 構造化データ導入率（観測成功企業300社以上の業種のみ抜粋）【弊社調査】

※構造化データは「何らかの型を実装しているか」の割合であり、営業時間を保持できる型（LocalBusiness系）に限定した割合ではない点に注意。

Googleマップと自社サイトを明示的につなぐ企業も1割未満

もう一つ確認したのが、公式サイトにGoogleマップを埋め込んでいるかどうかです。Googleマップを自社サイトに埋め込んでいれば、少なくとも運営者がGoogleビジネスプロフィール側の情報を意識している可能性が高いと考えられます。

• Google Map埋め込みURL保有率（全体）：観測成功企業37,934社のうち3,753社（9.9%）【弊社調査】

業種別に見ると、不動産仲介業19.8%、総合工事業18.6%、サービス業18.5%など、実店舗・拠点を構える業種で比較的高い一方、IT・DX・マーケ1.7%、HR・経理2.2%など、非店舗型ビジネスが多い業種では1%台にとどまり、業種によって10倍以上の差があります【弊社調査】。

表2：業種別 Googleマップ埋め込みURL保有率（観測成功企業300社以上の業種のみ抜粋）【弊社調査】

例外：企業規模が大きいほど整備が進むとは限らない

一般的には「企業規模が大きいほどWeb施策が整備されている」と想定しがちですが、構造化データの導入率に関しては逆の傾向が見られました。

表3：企業規模別 構造化データ導入率【弊社調査】

11〜50人規模が41.9%で最も高く、1,000人以上の企業では20.3%と最も低くなっています【弊社調査】。大企業では複数のブランドサイト・独自CMS・大規模なシステム構成になっているケースが多く、店舗単位での構造化データの実装が後回しにされやすいことが背景として考えられます。多店舗展開する大企業ほど、店舗ごとの営業時間情報が整理されにくい可能性がある点は、注意が必要です。

例外・注意点

• 独自データベースの構造化データ集計は「schema.orgのマークアップの型が存在するか」を検出したものであり、その中に実際に営業時間（openingHours）の値まで記載されているかどうかは確認していません。LocalBusiness系の型を実装していても、営業時間プロパティ自体は空欄の可能性があります。
• Finextの調査（317名、2026年2月）はクラウドソーシング経由のインターネット調査であり、対象の属性（年齢・地域・業種利用歴など）に偏りがある可能性があります。
• Patheeの調査は2021年5月時点のものであり、検索行動の傾向が現在と多少異なっている可能性があります。

店舗（MEO・店舗運営担当者）にとっての意味

利用者はGoogleマップの営業時間に疑問を感じた場合、8割以上が公式サイトを確認しに向かいます【外部一次情報】。つまり、Googleマップ上の表示だけを整えるのではなく、公式サイト側に正確な営業時間を明記しておくことが、来店機会を守るうえで重要な最後の砦になります。さらに、構造化データでGoogleに正確な情報を機械的に伝えられる土台を持つ企業は全体のわずか3.3%にとどまっており【弊社調査】、ここを整備すること自体が競合との差別化につながる余地があります。

自社で確認すべきこと

営業時間の明記、情報の一致、構造化データ、店舗情報への導線の4点を定期的に確認します。

1. 公式サイトのトップページまたは店舗情報ページに、営業時間が明記されているか
2. Googleビジネスプロフィールと公式サイトの営業時間の表記が一致しているか、定期的に確認しているか
3. 公式サイトに構造化データ（LocalBusiness型、可能であればopeningHoursSpecification）を実装しているか
4. 公式サイトにGoogleマップを埋め込み、店舗の所在地・情報への導線を明示しているか

まとめ

来店前の利用者は営業時間の情報を最重視しており、Googleマップの表示に疑問を感じた際は8割以上が公式サイトで裏付けを取ろうとします【外部一次情報】。しかし独自データベースの実測【弊社調査】では、Googleに営業時間を機械的に正しく伝えられる技術的な土台（構造化データ）を持つ企業はわずか3.3%にとどまっており、情報のズレが起きやすい構造になっていることがわかりました。公式サイトへの営業時間の明記と構造化データの整備は、来店機会を守るための基本的な対策といえます。

参考文献・出典

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