同じ住所に複数店舗がある場合のGBP設定｜店舗分け・カテゴリ

監修: 菊地 将（リブランディング株式会社）

複合施設や商業ビル、同じ建物の別フロアなどで複数の店舗を運営していると、「住所が同じでもGoogleビジネスプロフィールを店舗ごとに作れるのか」と迷うことがあります。

結論からいえば、住所が同じという理由だけで1つのプロフィールにまとめる必要はありません。ただし、Googleビジネスプロフィールを分けられるのは、それぞれが利用者から見ても明確に異なるビジネスとして実在し、Googleの登録資格を満たしている場合です。

単に同じ店舗のサービスやメニューを分けただけでは、別プロフィールとして扱えないことがあります。

この記事では、同じ住所に複数の店舗・事業がある場合について、店舗名、カテゴリ、入口、電話番号、Webサイト、営業時間などをどのように整理すればよいかを解説します。

同じ住所でも別店舗として成立していれば複数のプロフィールを作成できる

Googleは原則として、1つのビジネスにつき1つのビジネスプロフィールを作成するよう定めています。

一方、同じ住所に複数の有効なビジネスが存在する場合、名称が異なり、現地でも別のビジネスであることが明確なら、それぞれプロフィールを作成できます。

たとえば、同じ商業施設内に飲食店と美容室が入っている場合、住所が同じだからといって1つのGoogleビジネスプロフィールにまとめる必要はありません。それぞれ別の店舗として営業していれば、店舗ごとのプロフィールを持つことができます。

Googleのガイドラインでも、同じ場所に存在する複数ブランドが独立して営業している場合や、ホテル内のレストラン、スーパーマーケット内の薬局など、同一拠点でも別プロフィールを作成するケースが示されています。

反対に、同じ店舗が提供しているサービスを「サービスA店」「サービスB店」のように分けただけでは、複数プロフィールを作る根拠にはなりません。

まず確認したいのは「住所が同じか」ではなく、利用者から見て別の店舗・事業として認識できる状態かです。

同じ住所というだけで判断せず、実際に別店舗として営業・識別できるかを確認します。

プロフィール全体のカテゴリ・投稿・Q&A・複数店舗管理まで確認する場合は、Googleビジネスプロフィール最適化の実践ガイドを参照してください。

プロフィールを分ける前に「その事業自体が登録対象か」を確認する

住所や看板を分ける以前に、それぞれの事業がGoogleビジネスプロフィールの登録対象である必要があります。

Googleは、原則として営業時間中に顧客と対面で接点を持つビジネスをプロフィールの対象としています。

オンラインだけで完結する事業など、Googleが登録対象外としているビジネスについては、住所が別に見えるよう設定してもプロフィールを作成できるわけではありません。

また、シェアオフィスやコワーキングスペースについても注意が必要です。

Googleは、単に郵便物を受け取るだけの住所やバーチャルオフィスを実店舗の所在地として登録することを認めていません。

コワーキングスペース内の事業所を登録する場合も、明確な看板があり、営業時間中にその事業のスタッフが常駐し、顧客を受け入れていることなどが求められます。

したがって、同一住所に複数プロフィールを作るときは、

1. それぞれの事業がGBPの登録対象である
2. 実際にその住所で営業している
3. 別店舗・別事業として現地で識別できる

という順番で確認すると判断しやすくなります。

住所を分けることから考えるのではなく、登録資格、営業実態、店舗の識別性の順に確認します。

店舗名は検索対策ではなく現実の名称に合わせる

プロフィールを分けるためだけに店舗名を変更したり、店舗名へサービス名や地域名を追加したりするのは避けます。

Googleは、ビジネス名について、看板、Webサイト、印刷物などで実際に使用し、利用者から認識されている名称を反映するよう求めています。

たとえば実際の看板が、

• A美容室
• Bネイルサロン

となっているのであれば、それぞれの名称で登録できます。

一方、実際には「Aサロン」という店舗しかなく、GBP上だけ、

• Aサロン 美容室
• Aサロン ネイル
• Aサロン アイラッシュ

と分けても、サービス別の独立店舗が存在することを示したことにはなりません。

判断基準は「Google上で違って見えるか」ではなく、現実の店舗でもその名称で営業しているかです。

カテゴリは店舗ごとの中心事業に合わせて設定する

カテゴリについても、プロフィールを区別することを目的に適当なカテゴリを選ぶのではなく、それぞれの店舗が何の店なのかを最も正確に表すカテゴリを設定します。

Googleは、ビジネス全体の中心的な事業を説明するために必要な最小限のカテゴリを選択するよう案内しています。

また、同じ場所に別事業が存在する場合、ほかの店舗を表すカテゴリを自分のプロフィールへ追加するのではなく、それぞれのビジネスを適切に分けて登録する例も示しています。

たとえばホテル内に独立したレストランがある場合、

• ホテル：ホテル
• レストラン：レストラン

というように設定します。

ホテル側へ「レストラン」を追加することで独立店舗を表現するのではなく、実際に別店舗として営業しているレストランなら、レストラン側のプロフィールを作る考え方です。

ただし、カテゴリが異なるだけでプロフィールを分けられるわけではありません。

同じ受付、同じスタッフ、同じ店舗名で提供している複数サービスを、カテゴリだけ変更して複数プロフィールにすることは避ける必要があります。

住所は正確に入力し、階数・部屋番号がある場合は反映する

同じ建物内の店舗を区別するために、存在しない住所や架空の部屋番号を作る必要はありません。

Googleは、完全で正確な住所を入力し、必要に応じて建物名、階数、部屋番号などの情報を含めることを認めています。

たとえば、

• 1階：Aカフェ
• 2階：B美容室

のように実際にフロアが分かれている場合は、それぞれ正確な階数を登録します。

同じフロアでも「101号室」「102号室」のような正式な区画が存在するなら、その情報を反映します。

重要なのは、プロフィールを区別するために住所表記を人工的に変えるのではなく、現実の所在地をできるだけ正確にGoogleへ伝えることです。

入口と常設看板は別店舗であることを判断しやすくする

同一住所の複数店舗では、現地で店舗を見分けられる状態が特に重要です。

Googleの重複プロフィールに関する公式ヘルプでは、同じ拠点で顧客へサービスを提供する複数ビジネスについて、それぞれのビジネスが明確に示された常設看板の存在を証明するよう求められる場合があると説明されています。

そのため、プロフィールを作成する前に、

• 建物外から店舗名を確認できるか
• 入口でどの店舗か判断できるか
• フロアや部屋番号が分かるか
• 店舗名を示す常設看板があるか

を確認しておきます。

商業施設のように共通入口を利用する場合でも、各テナントが施設内で明確に区別されているケースはあります。

したがって「建物の入口が完全に別でなければ登録できない」と一律に判断するのではなく、現地で別ビジネスとして識別できるかを確認することが重要です。

電話番号は店舗へ直接つながる番号を優先する

Googleは、プロフィールへ登録する電話番号について、可能であればその個別のビジネス拠点へつながる番号を登録するよう案内しています。

Webサイトについても、その個別拠点を表すサイトを設定することを求めています。

同じ住所に複数店舗がある場合は、利用者が電話をかけたときに「どの店舗へ連絡したのか」が分かる状態にしておくと整理しやすくなります。

たとえば、

• A美容室 → A美容室の電話番号
• Bネイルサロン → Bネイルサロンの電話番号

という設定です。

複数店舗が共通のコールセンターを利用する企業もありますが、同一住所の店舗を別プロフィールとして登録するときは、店舗ごとに異なる連絡先を持てるなら、その方が利用者にとっても店舗を見分けやすくなります。

なお、電話番号が異なれば必ず別プロフィールとして認められるという意味ではありません。

名称、現地での営業実態、看板、所在地、カテゴリなどを含めて、別事業として成立しているかを総合的に考える必要があります。

Webサイトは各店舗の情報へ直接到達できるページを設定する

同一住所に複数店舗がある場合、プロフィールからWebサイトを開いた利用者が、その店舗の情報へ直接たどり着ける状態にしておくことが重要です。

Googleも、Webサイトには個別のビジネス拠点を表すページを設定するよう案内しています。

必ずしも店舗ごとに別ドメインを用意しなければならないという意味ではありません。

たとえば企業サイト内に、

• /store/a/
• /store/b/

のような店舗別ページがあり、それぞれのページで店舗名、住所、電話番号、営業時間、サービス内容が確認できるのであれば、各プロフィールから対応する店舗ページへ誘導できます。

特に確認したいのは次の点です。

Webサイトはプロフィールを分けるためだけの形式的なページではなく、来店前の利用者が「この店舗で間違いない」と確認するための情報として整えます。

営業時間はプロフィールごとの営業実態に合わせる

営業時間も、プロフィールを別々に見せるために変更するものではありません。

A店が10時から18時、B店が12時から20時で営業しているなら、それぞれ実際の営業時間を登録します。

反対に、同じ店舗を昼と夜で別プロフィールに分けたいという理由だけで、営業時間を分割するのは注意が必要です。

同じ場所・同じ店舗・同じ運営実態で、時間帯によってサービス内容だけが変わる場合、必ずしも別店舗として成立するわけではありません。

店舗名や看板、利用者から見た営業実態まで含めて、本当に独立したビジネスかを先に判断します。

ケース別に見るプロフィールを分ける判断

別テナントや別フロアの独立店舗と、同じ店舗内のサービス違いでは判断の前提が異なります。

同じ住所で複数店舗を運営するときは、業種や建物の形だけでなく、実際の営業状態から判断します。

Googleは、ホテル内のレストラン、スーパー内の薬局など、同じ場所に存在していても別プロフィールを持つケースを公式ガイドラインで例示しています。

登録前は8項目を店舗ごとに並べて確認する

一つの項目だけで判断せず、店舗名から営業時間まで複数の情報を横断して確認します。

同じ住所に複数店舗を登録する場合、プロフィール作成画面を開く前に店舗情報を並べて比較しておくと、違いと不足が分かりやすくなります。

この表でほとんどの項目が同一になっている場合、「本当に別店舗なのか」をもう一度確認する必要があります。

逆に、店舗名、現地表示、営業区画、連絡先、Web上の情報などがそれぞれ明確に分かれているなら、同じ住所でも別のビジネスとして利用者が認識できる状態に近づきます。

同一住所という理由だけで住所を変えたりプロフィールを増やしたりしない

同一住所のプロフィール設定で避けたいのは、「重複と判定されたくない」という理由から実態と異なる情報を登録することです。

Googleは、プロフィールへ実際の所在地を正確に登録するよう求めています。

また、同じビジネスについて複数のプロフィールを作成すると、Google検索やGoogleマップでの表示に問題が起きる場合があります。

そのため、

• 存在しない部屋番号を追加する
• 実際と異なる店舗名にする
• サービスごとにプロフィールを増やす
• プロフィールを分けるためだけにカテゴリを変更する

といった対応は避けます。

設定の出発点はGoogle上の見せ方ではなく、現地で実際にどのような単位で店舗が営業しているかです。

利用者が迷わず目的の店舗へ到着できる状態まで確認する

Googleビジネスプロフィールの情報は、プロフィールを登録するためだけに存在するものではありません。

利用者はGoogle検索やGoogleマップで店舗を見つけたあと、店舗名、カテゴリ、営業時間、Webサイト、電話番号、住所などを確認して来店します。

同じ住所に複数店舗がある場合は特に、

• どの入口から入るのか
• 何階にあるのか
• どの看板を探すのか
• どの店舗へ電話しているのか

が分からなければ、来店時の迷いにつながります。

プロフィールを分けられる条件を満たすことだけでなく、検索した利用者が実際の店舗まで迷わず到着できるかまで確認することが重要です。

まとめ

同じ住所に複数店舗がある場合でも、それぞれが実際に異なるビジネスとして営業し、Googleビジネスプロフィールの登録資格を満たしていれば、店舗ごとにプロフィールを作成できます。

判断するときは住所だけを見るのではなく、

• 実際の店舗名
• 店舗ごとのカテゴリ
• 正確な住所・階数・部屋番号
• 常設看板
• 入口や店舗区画
• 店舗につながる電話番号
• 店舗別Webページ
• 実際の営業時間

を横断して確認しましょう。

反対に、実態は同じ1店舗なのにサービスだけを分けて複数プロフィールを作ることは、別店舗としての登録とは異なります。

まず現地の営業実態を整理し、その状態をGoogleビジネスプロフィール、Webサイト、看板などで一貫して伝えられる状態を作ることが基本です。

複数店舗のGoogleビジネスプロフィールを整理するときは、店舗ごとの情報を一覧にして確認すると抜け漏れを見つけやすくなります。

設定項目や確認ポイントを整理したい場合は、無料ダウンロード資料も実務のチェックに活用できます。

参考文献・データ元

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