採用サイトで福利厚生・働き方情報が見つからないと何が起きる？独自調査と学術研究が示す採用への影響

監修: 菊地 将（リブランディング株式会社）

求職者調査(ニュートラルワークス、2023年3月実施、n=233)によれば、採用サイトで「具体的な仕事内容が分からない」と感じた経験がある求職者は55.2%、志望度が実際に低下した経験がある求職者は約2割にのぼります。弊社が47,967社(独自企業データベースの有効観測企業)の企業サイトを独自調査した結果、採用サイトを持つ企業のうち、求職者が最も重視する福利厚生・働き方情報を両方掲載しているのはわずか7.4%でした。本記事では、この独自データと、採用担当者に「現実的な情報開示」の効果を示す組織心理学のメタ分析(40研究)を組み合わせ、情報不足の採用への影響を検証します。

本記事は個別テーマに絞っているため、上位の全体設計を確認したい場合は、採用サイトに載せるべき情報の全体像も参照してください。

採用サイト自体を持つ企業は46.3%

弊社の独自データベース（観測時点：2026年9月4日、観測成功47,967社）で採用サイトの保有状況を調査したところ、専用の採用サイトを持つ企業は22,231社、46.3%でした。半数以上の企業は、企業独自の採用サイトを持たない状態で採用活動を行っています。

採用サイトがあっても、福利厚生・働き方情報は圧倒的に少ない

採用サイト自体は46.3%の企業が保有していますが、社員インタビューや福利厚生など、働く実態を判断する情報になるほど掲載率が低下しています。

外部の求職者調査(ニュートラルワークス、2023年3月8〜10日実施、就活経験者・現役就活生233名対象)では、求職者が採用サイトで最も知りたい情報として「仕事内容」が85.7%で最多と回答されています。しかし、独自データベースでは、仕事内容や働き方が具体的に伝わる社員インタビュー等のコンテンツを持つ企業は17.7%にとどまり、供給と需要の間に大きなギャップがあることが分かります。

※中途採用専用ページについては、DB上の分類を検証した結果、該当企業225社のうち96.4%が求人票ページのURLも同時に保有しており、多くのケースで同一URLが両方の分類に登録されていました。求人票との分類上の重複が大きいため、独立した指標として本記事では使用していません。

採用サイト保有企業でも、福利厚生×働き方の両方掲載は7.4%

採用サイトを持つ企業(22,231社)に限定して、福利厚生ページと社員インタビュー(働き方)ページの掲載状況を集計しました。

採用サイトを開設していても、福利厚生と働き方の両方を確認できる企業は7.4%にとどまります。

• 福利厚生ページを掲載:13.2%(2,940/22,231)
• 社員インタビュー・働き方ページを掲載:28.4%(6,317/22,231)
• 両方を掲載:7.4%(1,653/22,231)
• どちらも掲載なし:65.8%

採用サイトを持つ企業のうち、9割近くは福利厚生ページを持たず、求職者が重視する情報のうち両方を満たしている企業は10社に1社を下回ります。

情報が不足すると何が起きるか:外部調査と学術メタ分析

情報不足の影響について、独自DB・外部調査・学術研究それぞれが何を示しているかを分けて確認します。

外部調査(求職者への自己報告アンケート)が直接示すこと

外部の求職者調査では、仕事内容が分からない経験や、情報不足によって志望度が下がった経験が確認されています。

• 採用サイトの利用率:70.4%
• 「仕事内容が分からない」と感じた経験:55.2%
• 志望度が低下した経験:約20%
• 入社後、仕事内容にギャップを感じた経験:69.1%

学術メタ分析が示すこと
組織心理学の学術研究として、Academy of Management Journal誌に掲載されたメタ分析(Phillips, 1998、40件の研究[うち26件は公刊済み]を統合)を確認しました。この研究は、「リアリスティック・ジョブ・プレビュー(RJP)」(良い面だけでなく現実的な情報を採用選考プロセスで開示する手法)の効果を検証し、RJPが採用選考プロセスからの離脱(attrition)の減少、入社後の期待値の適正化、自発的離職・全体の離職率の低下と関連していることを、複数の研究を統合した結果として示しています。

RJP理論自体は「良い面・悪い面を含めた現実的な情報開示」を扱うものであり、本記事のテーマである「福利厚生・働き方情報の欠落」と完全に同一の変数を扱っているわけではありません。しかし、「求職者に伝える情報の完全性・具体性が、採用プロセスからの離脱に関連する」という理論的・実証的な知見は、本記事の中心質問と直接関連する学術的裏付けとして参照できます。

独自DBが直接示すこと
福利厚生×働き方情報を両方持つ採用サイトはわずか7.4%という構造的な情報不足の実態です。

これら3つを組み合わせた解釈(推論であり、いずれか単独が証明した事実ではありません):独自データベースが示す構造的な情報不足、外部調査が示す求職者の不満、学術メタ分析が示す「情報の現実性・完全性と採用プロセスからの離脱の関連」は、相互に整合的な全体像を構成していると考えられます。

企業側の情報掲載状況、求職者の自己報告、学術研究はそれぞれ異なる証拠です。本記事では3つを組み合わせて解釈していますが、情報不足後の具体的な行動比率まで直接証明したものではありません。

ただし、明確にしておくべき限界があります。求職者が採用サイトで情報を見つけられなかった際に、実際に「追加検索する」「口コミサイトを見る」「求人媒体に戻る」「応募を見送る」のうち、どの行動をどの程度の割合で選択するかを直接示す統計データは、今回の調査(独自DB分析、外部求職者調査、学術メタ分析、既存の関連記事の確認)のいずれからも見つかりませんでした。本記事は、この行動内訳を独自に明らかにしたものではありません。

業種別・企業規模別の実態

企業規模別に見ると、採用サイト保有率は従業員51〜200人規模が70.4%と最も高く、1〜10人規模は45.4%、1,000人以上の大企業でも50.7%にとどまりました。業種別では医療・福祉・介護業種が採用サイト保有率80.8%・福利厚生ページ保有率17.9%と、他業種より高い水準にあります。人材確保が経営課題として強く意識されている業種ほど、採用サイトへの投資が進んでいる可能性があります。

自社の採用サイトを点検する際の視点

1. 福利厚生・働き方(社員インタビュー等)の情報が、両方とも掲載されているか(採用サイト保有企業の平均は7.4%)
2. 「仕事内容」という求職者の最重要関心事(85.7%が知りたいと回答)に、具体的に答えられているか
3. 新卒/中途、職種別など、求職者の状況に応じた情報の出し分けができているか
4. 自社の業種平均と比較して、情報整備は進んでいるか遅れているか

必要情報を補った後に、求人詳細・CTA・フォームでの離脱まで確認する場合は、採用サイトの応募率を改善する方法も参照してください。

まとめ

弊社が独自集計した47,967社のデータでは、採用サイトを持つ企業は46.3%にとどまり、さらに採用サイトを持つ企業の中でも、求職者が最も重視する福利厚生・働き方情報を両方掲載しているのはわずか7.4%でした。外部の求職者調査では、仕事内容が分からず志望度が低下した経験者が2割存在し、組織心理学のメタ分析(40研究)は、情報の現実性・完全性が採用プロセスからの離脱に関連することを示しています。ただし、情報不足時の具体的な行動の内訳(追加検索・口コミ確認・応募見送りの比率)は、今回の調査では直接確認できませんでした。自社の採用サイトにどのような情報不足があるか棚卸ししたい方は、下記の資料をご活用ください。

参考文献・出典URL

‹ 親記事: 採用サイトには何を載せるべきか。ページの作り方とSEO・AIOの基礎知識