採用サイト1,000社を調査｜キャリア・評価制度・給与など24項目の情報開示率

監修: 菊地 将（リブランディング株式会社）

採用サイトには、仕事内容や選考情報だけでなく、給与、福利厚生、研修、キャリア、評価制度など、求職者が企業を比較するための情報が求められます。

一方で、実際の採用サイトでは、どの項目まで具体的に開示されているのでしょうか。

本記事では、独自企業データベースから固定条件で抽出した1,000社の採用サイト・採用関連ページを対象に、24項目の情報開示状況を調査しました。

調査では、仕事内容33.7%、選考・面接・筆記試験26.2%など比較的確認しやすい項目がある一方、キャリア・評価制度・昇進は2.4%、福利厚生6.6%、研修7.6%、給与・年収10.6%にとどまりました。

本記事の目的は、口コミと公式情報のどちらを信じるべきかを判断することではありません。採用サイト上で、求職者の比較材料となる情報がどこまで用意されているかを定量的に確認し、自社サイトの不足項目を見つけることです。

調査方法｜1,000社の採用サイトを24項目で確認

独自企業データベースに登録された企業の中から、固定条件で抽出した1,000社を対象に、採用サイト・採用関連ページを確認しました。

内訳は、話題性が高いと判定された企業404社、それに近い条件の企業475社、無作為抽出121社です。データ取得日は2026年9月14日です。

確認した24項目は次のとおりです。

• 給与
• 年収
• 勤務時間
• 残業
• 休日
• 福利厚生
• リモートワーク
• 副業
• 転勤
• 配属
• 研修
• キャリア
• 昇進
• 評価制度
• 社風
• 離職率
• 定着率
• 選考
• 面接
• 筆記試験
• インターン
• 仕事内容
• 新卒採用
• 中途採用

各項目について、対応するページ・記載が採用サイト上に存在するかを確認しました。たとえば、給与に関する記載、キャリアパスを示すページ、社員紹介ページ、選考フローの説明、新卒・中途それぞれの採用ページなどです。

サイト取得に失敗した企業を「情報なし」として扱うと開示率が実態より低くなるため、各項目で実際にページを確認できた企業だけを分母としています。観測できた企業数は項目によって759〜972社でした。

24項目の中で開示率が低かった採用情報

実測で開示率が低かった主な項目は次のとおりです。

キャリア・評価制度・昇進は2.4%

「キャリア」「評価制度」「昇進」は、いずれも開示率2.4%でした。

観測できた866社のうち、入社後のキャリアパスを具体的に示すページを確認できた企業は一部にとどまりました。

この3項目は同じ「キャリアパスを示すページ」の有無で判定しているため、開示率も同じです。したがって、2.4%という数値は、評価制度や昇進制度そのものが存在する企業の割合ではありません。公式サイト上で対応する情報を確認できた割合です。

求職者が入社後の成長や将来像を比較したい場合、制度名だけでは判断しにくく、キャリア例、評価の考え方、役割変更の道筋など具体的な情報が必要になります。

福利厚生6.6%、研修7.6%、給与・年収10.6%

福利厚生は6.6%、研修は7.6%、給与・年収は10.6%でした。

これらは応募前に確認されやすい基本情報ですが、今回の確認方法では、対応する情報を明確に確認できた企業は1割前後にとどまっています。

採用サイトを改善する場合、抽象的な「働きやすい環境」「成長を支援」といった表現だけでなく、対象者、条件、制度内容、運用方法などまで確認できる状態になっているかを点検する必要があります。

新卒・中途・インターンの数値は「専用ページ」の有無

「中途採用」0.8%、「新卒採用」4.5%、「インターン」4.5%は、専用ページという特定の形式を明確に確認できたケースに限った数値です。

この数値は、新卒採用・中途採用・インターンそのものを実施していない企業の割合ではありません。複数の採用区分を1ページにまとめている企業もあるため、解釈には注意が必要です。

比較的開示率が高かったのは仕事内容・選考・残業

一方、比較的開示率が高かった項目は次のとおりです。

仕事内容は33.7%で、今回の主要項目の中では比較的確認しやすい結果でした。

選考・面接・筆記試験は26.2%で、同じ選考フローの有無をもとに確認しています。残業も25.3%で、採用FAQなどで説明されているケースが見られました。

この結果から、企業は「応募するために必要な情報」や「直近の仕事内容」は比較的用意している一方、入社後のキャリアや評価など、中長期の比較材料は手薄になりやすい傾向が見えます。

検討段階別では「比較検討段階」が2.4%と低い

24項目を、基本情報の確認段階・比較検討段階・不安要素の確認段階・応募段階の4つに分けると、平均開示率は次のようになりました。

比較検討段階は平均2.4%でした。

仕事内容や選考情報があっても、「入社後にどう成長できるか」「何を基準に評価されるか」「どのように役割が変わるか」が分からなければ、企業同士を中長期の視点で比較しにくくなります。

採用サイトの情報設計では、応募フォームへ進むための情報だけでなく、候補者が複数社を比較するときの判断材料が足りているかを見る必要があります。

採用サイトの情報不足を点検する5つの観点

今回の実測結果を、自社採用サイトの改善に使う場合は、開示率が低かった項目をそのまま追加するのではなく、求職者が判断できる具体性があるかを確認します。

1｜キャリアパスを具体例で示しているか

「多様なキャリアがあります」だけではなく、入社後にどのような役割を経験し、どのような選択肢があるのかを具体例で示します。

2｜評価制度の対象・基準・時期が分かるか

評価制度という名称だけでなく、何を評価するのか、誰が評価するのか、いつ評価するのかを確認できる状態にします。

3｜昇進・役割変更の道筋が分かるか

役職名だけではなく、役割が変わる条件や、実際のキャリア例を示せるか確認します。

4｜給与・福利厚生・研修の条件が具体的か

制度の有無だけでなく、対象者、適用条件、実施内容などを説明します。

5｜応募情報と比較情報の両方がそろっているか

選考フローや仕事内容だけでなく、入社後の成長、評価、働き方まで確認できるかを点検します。

この調査で分かること・分からないこと

今回の調査から分かるのは、対象1,000社の採用サイト上で、24項目に対応する情報をどの程度確認できたかです。

一方、次の点は今回の調査だけでは判断できません。

• 情報開示率が低いことが、応募率や内定承諾率をどの程度下げるか
• 各項目について、求職者が実際にどの程度重要視しているか
• 情報不足によって、口コミサイトやSNSの利用が何ポイント増えるか
• 業種別・企業規模別で、開示率がどの程度違うか
• 今回の1,000社が、独自企業データベース全体約13万社を代表しているか

また、サイト取得に失敗した企業は分母から除外しています。

「キャリア・評価制度・昇進が2.4%だから、必ず最優先で追加すべき」とまでは言えません。自社の採用ターゲットや応募時の質問、選考辞退理由などと照らし合わせて改善優先度を決める必要があります。

まとめ

採用サイト1,000社を24項目で確認したところ、仕事内容33.7%、選考・面接・筆記試験26.2%、残業25.3%などは比較的確認しやすい一方、キャリア・評価制度・昇進は2.4%、福利厚生6.6%、研修7.6%、給与・年収10.6%にとどまりました。

特に、キャリア・評価制度・昇進にあたる比較検討段階は平均2.4%で、応募段階や不安要素の確認段階より情報が手薄でした。

採用サイトを見直す際は、仕事内容や選考フローだけでなく、入社後のキャリア、評価の仕組み、昇進の道筋、給与・福利厚生・研修の具体性まで確認します。

今回の数値は、求職者の重要度や応募への因果効果を示すものではありません。自社採用サイトで不足している情報を見つけるための比較材料として活用するのが適切です。

調査で見えた不足論点を、採用サイト全体でどう載せるべきかから見直したい場合は、採用サイトに載せるべき情報の基礎知識を確認してください。

特に開示率が低かったキャリアパスを具体的に作り込みたい場合は、採用サイトのキャリアパスページの作り方で手順を確認できます。

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