企業サイトのSNS導線は5年でどう変わった？2.1万社調査から見る採用情報の接点

監修: 菊地 将（リブランディング株式会社）

同じ企業21,002社について、公式サイトのトップページから公式SNSへのリンクが確認できるかを、2021年8月と2026年9月で比較しました。

公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は40.4%から49.0%へ増加。なかでもInstagramは19.7%から33.4%、YouTubeは11.3%から19.5%へ伸び、Facebookは30.8%から29.1%へ低下しています。

この記事では、この5年間で企業サイト上のSNS導線がどう変化したのかを、媒体別・業種別・状態遷移のデータから確認します。あわせて外部の求職者調査も参照し、採用の観点では自社のどの情報接点を確認すべきかを整理します。SNS運用の方法論ではなく、一次調査から分かる変化と、自社導線を点検するための材料に焦点を当てます。

調査から見える採用での確認ポイント：SNS数ではなく情報接点を見る

同じ企業21,002社を2021年と2026年で比較すると、企業サイトから公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は40.4%から49.0%へ増えました。Instagramは19.7%から33.4%、YouTubeは11.3%から19.5%へ上昇し、Facebookは30.8%から29.1%へ低下しています。

この結果が示しているのは、企業サイトから外部SNSへつながる接点が増え、その媒体構成も変わっているという事実です。一方で、今回の調査だけから「SNSリンクを増やせば応募数や採用数が増える」と結論づけることはできません。

採用の観点で確認したいのは、SNSアカウントの数そのものではなく、求職者が企業サイトから追加情報へ進めるか、SNSで興味を持った後に正式な採用情報へ戻れるかという情報接点です。後半では、調査結果から直接確認できる範囲に絞って、自社で点検したい3つの導線を整理します。

採用サイト・口コミ・検索結果・SNSを含めて求職者との接点全体を整理する場合は、採用ブランディングの全体像で、企業が発信する情報と外部から見える評判の関係を確認できます。

調査対象と指標の意味：トップページから公式SNSへのリンクが確認できるか

比較したのは、企業の公式サイトのトップページです。2021年8月時点の保存ページ（インターネットアーカイブ）と、2026年9月3〜4日に取得した現在のトップページを、同じ企業について並べました。

調査対象の49,568社のうち、2021年8月の保存ページが確認できた26,477社と、2026年にもトップページを取得できた企業の重なりである21,002社が対象です。

確認したのは、X（旧Twitter）、Instagram、Facebook、YouTube、LinkedInの5媒体です。トップページのリンクのうち、各媒体のドメインを持つ外部リンクを、2021年と2026年で同じ条件で判定しました。

共有ボタン、トップページだけを示すURL、動画へのリンクは公式アカウントとして数えず、アカウントやチャンネルのページと見られるリンクだけを「公式SNSへのリンク」としています。

この記事の「SNS導線が確認できる」は、公式サイトのトップページから公式SNSへのリンクが確認できることを指します。企業がSNSアカウントを持っているか、運用しているか、投稿頻度やフォロワー数がどうかは測っていません。

トップページにリンクがなくても、アカウントを持っている企業はあります。また、TikTokやLINEなど、2021年の調査項目にない媒体は比較の対象外です。

対象の21,002社は、2021年の保存ページがある企業に限られるため、日本の企業全体を代表するものではありません。同じ企業を2時点で比べているため、企業の入れ替わりによる差は含まれません。

SNS導線の確認率は40.4%から49.0%へ、複数媒体へのリンクも増加

（対象：2021年と2026年の両方でトップページを確認できた21,002社。割合は企業数に対する比率）

リンクが1つも確認できない企業は、59.6%から51.0%に減りました。3媒体以上へのリンクが確認できる企業は、12.9%から18.6%に増えています。

SNSへの導線が確認できる企業が増えただけでなく、複数媒体へのリンクを掲載する企業も増えました。

企業サイトとSNSの接点は、5年前より増えています。ただし、どの媒体が増えたかを見ると、その変化は一様ではありません。

Instagramへのリンクが最も増え、Facebookへのリンクは低下

（対象：21,002社。差は端数処理前の値から計算しているため、表示上の割合の差と0.1ポイント異なる場合があります）

トップページからInstagramへのリンクが確認できる企業は、2021年にはFacebookより低く、Xと同程度の割合でしたが、2026年には最も高い媒体になりました。

YouTubeも約1.7倍に増えています。

一方、2021年に最も高かったFacebookは、新たにリンクが確認できた企業（1,355社）より、確認できなくなった企業（1,711社）の方が多く、確認率はわずかに下がりました。

Xは増えていますが、Instagramの4分の1程度の増加幅で、確認できなくなった企業も1,021社あります。LinkedInは増加しているものの、2026年でも4.3%と低い水準です。

この5年間で起きていたのは、単なるSNSリンクの増加ではなく、企業サイトからユーザーをつなぐSNSの構成変化でした。

採用では、求職者もSNSを見て企業への志望度を変えている

今回の調査で測ったのは企業サイト上のSNSリンクであり、採用成果そのものではありません。InstagramやYouTubeへのリンクが増えたことによって応募数や採用数が増えた、と今回のデータだけから結論づけることはできません。

一方、Thinkings株式会社が2024年12月26日〜2025年1月17日に、2025年・2026年卒の大学生・大学院生200名と転職経験のある社会人200名を対象に実施した調査では、就活生の80%、転職経験者の81%が、SNSで得た情報によって企業への志望度が変化した経験があると回答しています。

また、マイナビの「2026年卒企業新卒採用予定調査」では、採用活動でSNSを使用している企業に「企業認知の向上」のために利用している媒体を尋ねたところ、Instagramが59.9%、YouTubeが27.0%、Xが13.2%、Facebookが10.7%でした。

これらの外部調査は今回の21,002社調査とは対象・方法が異なります。そのため、「採用目的でInstagramへのリンクを増やした企業が増えた」とは言えません。ただし、企業サイト上でInstagramやYouTubeへの導線が増えている時期に、求職者側でもSNSが企業理解や志望度形成の接点として使われていることは、採用情報の接点を点検するうえで参考になります。

企業サイトからSNSへたどれるかは、追加情報の接点になる

求職者は企業サイトだけでなく、SNSや社員インタビューなど複数の情報を見ながら企業を理解することがあります。Thinkingsの調査でも、就活生・転職経験者ともに約8割がSNS情報によって志望度が変化した経験があると回答しています。

今回の調査から直接確認できるのは、企業サイトのトップページから公式SNSへリンクされているかどうかです。したがって採用の観点での示唆は、SNS運用の良し悪しではなく、企業サイトから追加情報へ移動できる接点があるかという点に限定して捉えるのが適切です。

SNS導線の有無と採用成果の因果関係は示せませんが、求職者がSNSも企業研究に使う状況では、公式サイトからSNSへたどれるかどうかは、自社の情報接点を点検する一つの項目になります。

2021年にあったリンクの15.0%は、2026年には確認できない

同じ企業の中での入れ替わりを見ると、全体の増加は「新たにリンクが確認できた企業が、確認できなくなった企業を上回った」結果であることがわかります。

• 2021年にリンクが確認できた8,492社のうち、2026年も確認できたのは7,222社（85.0%）
• 2026年に確認できなくなったのは1,270社（15.0%）
• 2021年にリンクが確認できなかった12,510社のうち、2026年に新たに確認できたのは3,061社（24.5%）

確認できなくなった企業には、リンクを外した企業のほか、サイトのリニューアルでトップページの構成が変わった企業や、表示方式の変更で今回の取得方法では確認できなくなった企業が含まれる可能性があります。

2026年のトップページで外部リンクを1つも取得できなかった2,108社を除いて比べると、確認率は43.6%から54.4%へ、約10.8ポイントの増加でした。

除外しても、SNS導線が増えている傾向自体は変わりません。

すべての主要業種でSNS導線の確認率が上がり、上昇幅は3〜12ポイント

企業数が300社以上の業種分類で、公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業の割合を比べました。

（対象：両時点で確認できた企業のうち、企業数が300社以上の業種分類。企業数の順。2026年9月時点）

どの業種でも確認率は上がりました。

2021年の水準が低かった製造業、建設・工事系、医療・福祉・介護などで上昇幅が大きく、情報通信では上昇幅が小さくなりました。

ただし、食品のように2021年の水準が高くても大きく上がった業種もあります。

2026年でも、商業（卸売・小売）の71.1%から医療・福祉・介護の43.0%まで、業種によって差があります。

採用候補者との接点として考える場合も、自社だけを見るのではなく、同業企業でどの程度SNS導線が設けられているかを確認することで、自社の情報導線が相対的にどう見えるかを把握できます。

言えること、言えないこと

言えること

• 同じ企業で比べると、公式サイトのトップページから公式SNSへのリンクが確認できる企業は、2021年から2026年で増えた（40.4%から49.0%）
• トップページからInstagramへのリンクが確認できる企業が大きく増え、YouTubeも増えた
• Facebookへのリンクの確認率は低下した
• 2026年でも、トップページから公式SNSへのリンクが確認できない企業が半数強（51.0%）ある
• 増加はすべての主要業種で確認できる
• 外部調査では、就活生・転職経験者の約8割がSNSで得た情報によって志望度が変化した経験がある
• 外部調査では、企業側も採用時の認知向上にInstagramやYouTubeなどを使用している

言えないこと

• SNSへのリンクを設置したことで応募数や採用数が増えたかどうか
• InstagramやYouTubeへのリンク増加が採用目的によるものかどうか
• 企業がSNSアカウントを実際に持っているか、運用しているかどうか
• InstagramやFacebookを利用する企業そのものの増減
• 投稿頻度、フォロワー数、エンゲージメント
• 採用専用アカウントと企業全体の公式アカウントの区別
• 日本の企業全体の変化
• SNS活用が「当たり前になった」かどうか

今回の調査は企業サイト上のリンクを測ったものであり、採用成果やSNS運用の成果を測定したものではありません。

採用との関係は、外部の求職者調査・企業調査と組み合わせて考察しています。

自社で確認する3つの導線

今回の調査から確認したいのは、SNSの運用体制やKPIの作り方ではなく、求職者が必要な情報へ移動できる接点が切れていないかです。まずは公開画面で、次の3点を確認します。

1. 採用サイト・企業サイトから公式SNSが見つかるか

自社の企業サイトや採用ページを開き、Instagram、YouTube、Xなど、採用候補者が追加情報を確認できる公式SNSへ移動できるかを確認します。

今回の調査では、トップページから公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は2021年の40.4%から2026年の49.0%へ増えました。自社にアカウントがあっても、サイトからたどれなければ、今回の調査上は「導線が確認できない」状態です。

2. SNSから正式な採用情報や社員・仕事情報へ戻れるか

SNSのプロフィールや投稿から、採用サイト、募集要項、社員インタビュー、仕事内容など、より詳しい情報へ戻れるかを確認します。

採用サイト側に何を載せるべきかを具体的に点検する場合は、採用サイトに載せるべき情報で、仕事内容・社員情報・制度・選考情報などの整理方法を確認できます。

ここで見るのは、媒体ごとの運用方法ではありません。SNSで企業を知った人が、次に確認したい公式情報へ進めるかという接点です。リンク先が古い、採用ページへ戻れない、募集情報に到達できない場合は、導線が途中で切れています。

3. 募集情報から応募まで迷わず進めるか

採用サイトや募集要項まで到達した後、応募フォームやエントリー先が明確かを確認します。SNSから企業理解が深まっても、最後の応募先が分からなければ、情報接点は完結しません。

確認するときは、管理画面ではなく、実際の求職者と同じ公開画面で「企業サイト・採用サイト → SNS → 詳細な採用情報 → 募集要項 → 応募」を一度たどります。

この3点より先の、採用広報の戦略設計・発信テーマ・運用体制・KPIや、採用オウンドメディアの立ち上げ・記事企画・編集体制は、本記事の担当範囲ではありません。ここでは21,002社の一次調査から、自社の情報接点を確認するための最小限の観点に限定します。

まとめ

同じ企業21,002社の公式サイトを2021年と2026年で比較すると、トップページから公式SNSへのリンクが確認できる企業は40.4%から49.0%へ増えていました。

特にInstagramは19.7%から33.4%、YouTubeは11.3%から19.5%へ大きく増え、Facebookは30.8%から29.1%へ低下しました。3媒体以上へのリンクが確認できる企業も12.9%から18.6%へ増えており、企業サイトからSNSへつながる接点は5年前より増えています。

一方、このデータだけでSNS導線の増加が応募数や採用数を押し上げたとは言えません。今回確認できるのは、企業サイト上のSNSリンクの有無と、その構成変化です。

採用の観点では、外部調査で求職者がSNSを企業理解や志望度形成に使っていることも踏まえ、自社で次の3点を確認する材料になります。

1. 企業サイト・採用サイトから公式SNSが見つかるか
2. SNSから正式な採用情報や社員・仕事情報へ戻れるか
3. 募集情報から応募まで迷わず進めるか

今回の調査からの実務上の示唆は、SNSを増やすことそのものではなく、求職者が企業を知った後に次の情報へ進める接点が切れていないかを確認することです。

参考文献・データ元

‹ 親記事: 採用ブランディングとは何か。求職者は企業の評判をどこで見ているのか