採用ブランディングは、施策から決めると迷います。採用サイトの作り直し、SNS、動画、社員インタビューと候補はいくらでもあり、どれも「やった方がよさそう」に見えるからです。ところが、応募が集まらない会社と、内定を出しても辞退される会社とでは、先に直すものが違います。
進め方は3つです。まず、候補者が応募から入社後のどの段階で止まっているかを、手元の採用データで見つけます。次に、その段階の判断材料になる施策を1〜2つに絞ります。最後に、同じ表を作り直して、認知から定着まで手前の段階から順に変化を確かめます。
最初に、応募から入社後までの数字を並べて、止まっている段階を探す

6段階のうち、比べる相手は、ほかの段階ではなく、前年や前の期、社内の目標です。
採用ブランディングは、企業を「雇用主」として候補者に認識してもらう活動です。施策を考える前に、すでに手元にある採用データを段階に分けて並べます。応募者管理システム(ATS)、求人媒体の管理画面、採用サイトのアクセス解析、人事の在籍記録から、次の数字を集めます。
| 段階 | 見る数字 | 計算のしかた | 数字の出どころ |
|---|---|---|---|
| 知る | 会社名を含む検索の表示回数とクリック数 | 同じ長さの期間どうしを比べる | Search Console(Googleの検索結果での表示状況を確認するツール) |
| 関心 | 求人ページの閲覧数、応募フォームに進んだ数 | 応募フォームに進んだ数÷求人ページの閲覧数 | アクセス解析ツール |
| 応募 | 応募数、書類選考の通過率 | 通過者数÷応募数 | ATS、求人媒体の管理画面 |
| 選考 | 面接後の辞退率 | 辞退者数÷面接を受けた人数 | ATS |
| 内定承諾 | 内定承諾率 | 承諾者数÷内定通知数 | ATS |
| 定着 | 入社1年後・3年後の在籍率 | 在籍者数÷入社者数(入社年度ごと) | 人事の在籍記録 |
職種別や応募経路別に分けると、全体では見えなかった差が見えることもあります。比べる期間は、前年と同じ長さにします。
段階ごとに割合の水準は違うので、前年や前の期、社内の目標と比べて、下がった段階か目標を下回る段階を一つ選びます。ただし、人数が少ない段階では、割合が一人の違いで大きく動きます。内定通知が8人のとき、承諾が5人なら承諾率は5÷8、6人なら6÷8で、一人違うだけで12.5ポイント動きます。割合には人数を添え、可能なら2〜3期分をまとめて見ます。
数字に残らない離脱もあります。社名を検索して口コミを読み、応募をやめた人はATSに残りません。応募者や内定者には、応募前に何を見たかを面接や内定後の面談で聞いておくと、数字の外側を補えます。口コミや検索結果の見え方は、採用ブランディングとは何か。求職者は企業の評判をどこで見ているのかで説明しています。
止まっている段階の候補者が知りたい情報から、先に手を付ける施策を探す
止まっている段階が分かったら、その段階の候補者が何を知りたがっているかを考えます。原因は一つに決めつけず、辞退した人や内定者に直接聞くのが近道です。数字が示すのは止まっている場所で、止まった理由は本人に聞かないと分からないためです。
| 止まっている段階 | 数字に出る状態 | 先に確かめること | 先に手を付ける施策の例 |
|---|---|---|---|
| 知る | 社名検索が前年より減った | 求人媒体の紹介文や検索結果を見て、会社が何をしているか伝わるか | 求人媒体と採用サイトの会社紹介の見直し、SNSや採用イベントなど接点の追加 |
| 関心 | 求人ページは見られるが、応募フォームに進む割合が前年や目標を下回る | 働き方、仕事の中身、一緒に働く人など、応募前に知りたい情報があるか | 勤務実態の数字の公開、社員インタビュー |
| 応募 | 応募はあるが、書類選考の通過率が前年や目標を下回る | 求人の条件や仕事内容の書き方が、応募者にどう読まれているか | 求める経験や仕事内容を、求人ページに具体的に書き直す |
| 選考 | 面接後の辞退が前年より増えた | 面接官の説明と、採用サイトなどでの発信が一致しているか | 面接官への発信内容の共有、面接後アンケート |
| 内定承諾 | 承諾率が前年や目標を下回る | 内定者が他社と迷った点は何か | 内定者と配属予定部署の社員との面談、入社後の働き方を具体的に示す資料 |
| 定着 | 入社1年以内の離職が前年より増えた | 応募前に伝えた内容と、入社後の実態に差があるか | 入社後に気づきやすい点(残業の実態、評価の仕組み、配属の決まり方)の発信、入社後の面談 |
施策は、止まっている段階に1〜2つだけ選ぶ

応募、通過、内定通知が同じ件数のとき、承諾の減少が止まっている段階の手がかりになります。件数は仮想例です。
施策の候補は、採用サイト、社員インタビュー、SNS、動画、採用ピッチ資料、採用イベント、リファラル採用(社員の紹介による採用)などたくさんあります。全部は回せないため、止まっている段階ごとに、次の3つの問いで絞ります。
- その段階の候補者が、判断に使う情報を出せるか
- 出す材料(数字、社員の話、仕事の具体例)が、すでに社内にあるか
- 担当者と回数を決めて、続けられるか
たとえば、従業員150名のIT企業(仮想例)が、直近1年の中途採用で、応募300件、書類選考の通過120件、内定通知40件を出し、承諾が22件だったとします。前年は応募、通過、内定通知がすべて同じ件数で、承諾は30件でした。内定通知40件のうち承諾が30件から22件に減り、変わったのは承諾だけなので、止まっている段階は内定承諾と見ます。
内定を辞退した人に聞くと、入社後の残業の実態と、配属先の雰囲気が分からないという声が目立ったとします。所定外労働時間と有給休暇の数字は社内にあり、担当者も決められるため、施策は二つに絞ります。一つは、月平均の所定外労働時間と有給休暇の平均取得日数を採用サイトに載せること。もう一つは、内定者と配属予定部署の社員が話す面談を設けることです。次の1年の採用が終わったところで、最初と同じ表を作り直し、承諾率を比べます。
チャネルごとの役割分担や、発信の運用体制は、採用広報とは?戦略・発信テーマ・運用体制・KPIまで実務で解説にまとめています。
発信する内容は、候補者が決め手にする情報と、自社の数字から選ぶ
何を出すかは、候補者が何を決め手にしているかから考えます。マイナビが2027年卒の大学生・大学院生1,629名に2026年6月〜7月に行った内定者意識調査では、入社予定先を選んだポイントで最も多かったのは「安定している」でした。就職活動を終えた学生では、「社風が良さそう」が34.5%、「福利厚生制度の充実」が27.4%です。入社予定先の決め手については、「社員の人柄・社風」「事業の独自性」「働き方」に関する意見が多かったと報告されています。社風や人柄、働き方は、社員の話や働き方の数字として出せる材料です。この調査は新卒の学生が対象なので、中途採用の候補者を考えるときは、次の資料も参考になります。
厚生労働省の令和6年雇用動向調査では、転職入職者が前職を辞めた理由が公表されています。「その他」の理由を除いて見ると、女性では「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」が12.8%、「職場の人間関係が好ましくなかった」が11.7%でした。男性では「定年・契約期間の満了」の14.1%に次いで、「給料等収入が少なかった」が10.1%です。労働時間、休日、収入の幅、一緒に働く人の話は、前の職場を辞めた理由に挙がる項目なので、具体的に出しておくと応募前の判断材料になります。
出す材料に迷う新卒採用では、制度が一つの目安になります。厚生労働省の資料によると、新卒者を募集する企業には、企業規模を問わず幅広い職場情報の提供が努力義務とされています。応募者などから求めがあれば、「募集・採用に関する状況」「職業能力の開発・向上に関する状況」「企業における雇用管理に関する状況」の3つの類型ごとに、1つ以上の情報を提供する義務があります。どんな数字を出すかの例は、ユースエール認定の基準にあります。若者の採用・育成に積極的で、雇用管理の状況などが優良な中小企業を、厚生労働大臣が認定する制度です。基準には、前事業年度の月平均の所定外労働時間、有給休暇の平均取得日数、育児休業の取得対象者数と取得者数(男女別)の公表が含まれています。
数字は、良い面だけを選ばずに出します。入社後に気づきやすい点も先に伝えておけば、承諾後や入社後に「聞いていた話と違う」と感じさせにくくなります。たとえば、繁忙期の残業時間、評価の決まり方、配属の決まり方などです。
効果は、同じ表を作り直して、手前の段階から順に読む

手前の段階の数字は早く集計できますが、内定承諾率と定着率は、人数や入社後の期間がそろってから計算します。
施策を始めたら、最初に作った段階別の表を、同じ定義で作り直します。変化が出た段階と、出ていない段階を並べて見ると、施策が届いた可能性のある段階を絞れます。社名検索や求人ページの閲覧数は、施策の後すぐに集計できます。内定承諾率は内定を出した人数が集まるまで、定着率は入社後の期間が過ぎるまで計算できません。
Search Consoleには、ブランドクエリフィルタがあります。会社名やその表記ゆれ、関連する商品名を含む検索と、それ以外の検索を分けて見られます。ただし、使えるのはトップレベルのプロパティで、検索された語句の数と表示回数が十分にあるサイトです。分類はGoogleの内部システムが行うため、誤って分類されることもあります。フィルタが使えないときは、検索された語句ごとに集計された一覧から、会社名を含む検索を自分で拾って集計します。会社名の検索は、営業や広報の影響でも増えるため、採用ページに進んだ人数や応募数と一緒に見ます。
定着率は、社外の目安として、厚生労働省が令和4年3月卒業者の就職後3年以内の離職率を、大学卒で33.8%、高校卒で37.9%と公表しています。産業によっても差があり、大学卒で離職率が最も高い宿泊業,飲食サービス業は55.4%、上位5産業の5番目にあたる小売業は40.4%です。自社と近い産業の数字が公表されていれば、それと並べます。ユースエール認定の基準にある離職率は、直近3事業年度に新卒者などの正社員として就職した人で20%以下です。自社の数字を並べるときは、新卒入社者の3年以内の離職率かどうか、数え方が同じかを確認したうえで比べてください。
数字を見るときの3つの注意
- 前後の段階もあわせて見ます。承諾率が上がっていても、応募数が減っていれば、承諾した人数は増えていないかもしれません。
- 施策以外の変化も記録します。求人の条件、募集する職種、媒体費が変わっていれば、数字の変化を採用ブランディングだけの結果とは言えません。
- 数字が動かないときは、社名で検索して、口コミや検索結果が候補者にどう見えているかも確認します。確認の仕方は、採用活動にネット評判が与える影響で整理しています。
まとめ
採用ブランディングは、施策を増やす前に、候補者がどの段階で止まっているかを決めるところから始まります。選ぶ施策は、その段階に1〜2つで足ります。
注意したいのは、数字を読みすぎないことです。人数が少ない段階は割合が大きく動き、同じ時期の求人条件や媒体費の変化も数字に混ざります。施策の効果は、人数と別の変化を添えて、複数の期で見てください。
最初の一歩は、直近1年の採用データで、会社名の検索数、求人ページの閲覧数、応募、書類選考の通過、面接後の辞退、内定承諾、入社後の在籍の数字を並べた表を作ることです。応募以降は職種ごとに分けます。そのうえで、前年より下がった段階か、社内の目標を下回る段階を一つ決め、その段階で止まった人や進んだ人に、何が分かれば進めたか、何が決め手だったかを聞いてみてください。
参考文献・データ元
この記事で参照した情報を確認できます。
- 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)を公表します」 https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00010.html (確認日:2026年11月10日)
- 厚生労働省「若者雇用促進法の主な内容(職場情報の積極的な提供・ユースエール認定制度)」 https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11600000-Shokugyouanteikyoku/0000134614.pdf (確認日:2026年11月10日)
- 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況:転職入職者の状況」 https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/25-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf (確認日:2026年11月10日)
- 株式会社マイナビ「マイナビ 2027年卒 内定者意識調査」 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002478.000002955.html (確認日:2026年11月10日)
- Google「検索パフォーマンス レポート」(Search Console ヘルプ) https://support.google.com/webmasters/answer/7576553?hl=ja (確認日:2026年11月10日)
- Google 検索セントラル ブログ「Search Consoleのブランドクエリ フィルタ」 https://developers.google.com/search/blog/2025/11/search-console-branded-filter?hl=ja (確認日:2026年11月10日)
‹ 親記事: 採用ブランディングとは何か。求職者は企業の評判をどこで見ているのか



