SEO対策会社の提案はどこを比較？範囲・工数・KPI・見積もり

監修: 菊地 将（リブランディング株式会社）

複数のSEO支援会社から提案書が届いても、月額、施策名、成果物、担当範囲の書き方が会社ごとに違うため、そのままでは公平に比較できません。

重要なのは、提案書を読む順番を決め、各社の内容を「施策範囲・実装責任・稼働量・成果物・KPI・契約条件・総費用」の同じ項目へ置き直すことです。

この記事では、すでに受け取ったSEO提案を同じ比較表へ整理し、安さや知名度だけではなく、自社の課題と実行体制に合う支援会社を選ぶ方法を解説します。

本記事は個別テーマに絞っているため、上位の全体設計を確認したい場合は、SEOの内製・外注・ハイブリッドの判断基準も参照してください。

SEO提案書は、そのまま並べず「同じ条件」に変換してから比較する

複数社の提案書は、そのまま読むのではなく、7項目の共通フォーマットへ置き直して比較すると判断しやすくなります。

SEO支援会社の提案書を比較するとき、最初に見るべきなのは総額ではありません。

まず、各社が何を、どこまで、どのような条件で担当する提案なのかを同じ項目へ変換します。

Google Search Centralは、SEO事業者が提供する業務の例として、サイト構造やコンテンツのレビュー、技術的な助言、コンテンツ制作、キーワード調査、SEOトレーニング、特定市場への対応など、幅広い業務を挙げています。つまり、同じ「SEO支援」という名称でも、実際の業務範囲は会社によって異なります。

最低限、次の7項目へ整理してください。

この表へ置き直すと、「A社40万円、B社55万円」という月額比較から、「どの業務まで含んだ40万円・55万円なのか」という比較へ変わります。

最初に「施策名」ではなく、調査から検証までの担当範囲をそろえる

同じ「SEO改善」でも、調査だけなのか、実装や検証まで含むのかで提案内容は大きく変わります。

同じ施策名が書かれていても、実際の作業範囲が同じとは限りません。

たとえば、3社の提案書にすべて「テクニカルSEO改善」と書かれていても、担当範囲は次のように異なる可能性があります。

この違いを確認せずに料金だけを比較すると、実装費や社内開発工数が後から追加されることがあります。

提案書では、各施策を次の5段階に分解すると比較しやすくなります。

1. 調査
2. 改善案の作成
3. 制作・修正
4. 実装
5. 実装後の検証

記載がない工程を「含まれていない」と決めつける必要はありません。

空欄や曖昧な記述があれば、採点する前に各社へ同じ質問を送り、条件を確定させます。

工数は「何時間か」だけでなく、実際に動く量へ置き換えて比較する

SEO支援の稼働量は、月20時間、月40時間といった時間だけでは判断できません。

同じ40時間でも、分析中心なのか、記事制作や実装まで行うのかによって得られる成果物は変わります。

次のように、業務ごとに実行量へ置き換えてください。

発注側が知るべきなのは、単純な稼働時間ではなく、その稼働によって自社の課題がどこまで前へ進むのかです。

「月30時間」だけが書かれている場合は、想定される業務配分も確認してください。

成果物は「レポート1式」ではなく、完成条件で比較する

成果物名だけを比べても、提案内容の差は分かりません。

「SEOレポート」「SEO監査」「記事制作」といった名称ではなく、何が含まれた状態を完成とするのかまで確認します。

成果物ごとに、少なくとも次の5点をそろえます。

• 提出形式
• 提出頻度
• 含まれる情報
• 修正回数と承認方法
• 完了と判断する条件

たとえば「SEO監査レポート1式」であれば、対象URL、問題点、重要度、改善方法、担当者、確認方法まで含まれるのかを確認します。

記事制作も「月4本」だけでは不十分です。

キーワード選定、企画、構成、執筆、校正、内部リンク設計、CMS入稿、公開後の検証のどこまで含むのかによって、自社側で必要になる工数は変わります。

成果物の不足を自社で補う必要がある場合、その社内工数も実質的な発注コストです。

KPIは「順位」だけでなく、検索行動から事業成果まで階層で見る

順位だけでなく、実行状況から流入、CV、事業成果までつながる形でKPIを見ると、提案の良し悪しを判断しやすくなります。

SEO提案のKPIは、検索順位だけで判断せず、事業成果までのつながりを確認します。

Google Search Consoleでは、検索パフォーマンスを確認する代表的な指標として、クリック数、表示回数、CTR、掲載順位などを確認できます。Googleも、掲載順位だけを見るのではなく、クリックや表示回数などの推移と合わせて評価する考え方を示しています。

提案内容は、次の4階層に分けると整理しやすくなります。

さらに確認したいのが、「誰のどの検索行動を変えるためのSEOなのか」です。

見込み客は検索結果から複数のページや企業を比較し、自分の疑問や不安を解消したうえで問い合わせを判断します。

そのため、単にアクセスを増やす提案なのか、比較検討段階の検索意図まで設計し、サービスページや問い合わせへつなげる提案なのかで評価は変わります。

KPIの数字だけでなく、検索ユーザーの行動と事業成果をどのようにつなげる設計なのかを確認してください。

見積は月額ではなく「1年目の総費用」と追加条件で比較する

見積比較では月額だけでなく、初年度に発生する費用全体を合算して判断することが重要です。

SEO支援会社の費用は、月額だけで比べると判断を誤りやすくなります。

少なくとも初年度は、次の式で総費用を確認してください。

1年目総費用 ＝ 初期費用 ＋ 月額費用×契約月数 ＋ 制作費 ＋ 実装費 ＋ ツール費 ＋ 想定される追加費用

追加費用が確定していない場合は、ゼロとして扱わず、「通常ケース」「追加作業が発生したケース」の幅で確認します。

たとえば、次の金額は比較方法を示すための仮例です。

この表だけでも、月額35万円のC社が必ずしも最も安いとは限らないことが分かります。

一般的な供給者選定の研究でも、取引先の選定は価格だけではなく複数の評価基準を用いる考え方や、購入価格以外のコストまで含むTotal Cost of Ownershipの考え方が研究されてきました。これらはSEOに特化した研究ではありませんが、実装、社内対応、追加発注まで含めて支援会社を評価する考え方の補助になります。

評価点を付ける前に、不明点を質問して比較条件をそろえる

提案書に書かれていない項目を0点として採点すると、単に書式が違う会社を不利に評価してしまいます。

各社の前提条件が大きくずれている場合は、再提案や追加見積もりの前にSEO支援会社への提案依頼書（RFP）の作り方で要件をそろえてください。

採点前に、不明点を各社へ同じ質問で確認してください。

確認したい代表例は次のとおりです。

• 改善提案だけか、実装まで含むか
• 毎月の対象ページ数・記事数・改善件数はいくつか
• 成果物の完成条件と修正範囲は何か
• KPIの対象期間、ページ、キーワード、集計条件は何か
• 追加料金が発生する条件は何か
• 中途解約の条件はどうなっているか
• 契約終了時にデータ、成果物、アカウントをどう引き継ぐか
• 提案の根拠となる公式情報やガイドラインを説明できるか

GoogleもSEO事業者を採用する際、期待できる結果と期間、成果をどのように測るか、どのようにコミュニケーションするか、過去の実績や紹介先などを確認するよう案内しています。また、監査では改善見込みと必要な作業量について現実的な見積もりを求める考え方を示しています。

回答内容だけでなく、質問に対して具体的な前提や根拠を説明できるかも発注判断の材料になります。

100点満点で評価するなら、価格の前に自社との適合性を重くする

比較条件をそろえた後は、評価表を使って点数化できます。

以下は一例です。

この配点がすべての企業に最適という意味ではありません。

自社で開発を行えない企業なら「実装責任」を重くし、記事制作を内製できる企業ならコンテンツ制作本数の配点を下げるなど、自社の不足機能に合わせて重みを調整します。

重要なのは、提案書を読んだ後で配点を変えないことです。

特定の会社を選びやすくするために基準を後付けすると、比較表を作る意味が薄れます。

SEO提案書で発注前に止めて確認したい7つのサイン

次のような提案があれば、ただちに不採用と決めるのではなく、契約前に説明を求めてください。

1. 「必ず1位になる」など検索順位を保証している
2. 施策の理由や根拠を説明できない
3. 「SEO対策一式」で実施範囲が分からない
4. KPIが順位だけで、対象キーワード・URL・期間が不明
5. 成果物名はあるが、完成条件が決まっていない
6. サイト修正を誰が実装するのか決まっていない
7. 追加費用、解約、データ・成果物の引き継ぎ条件が不明

Googleは、検索結果で1位を保証できるSEO事業者はいないとして、順位保証をうたう事業者には注意するよう案内しています。

生成AI検索への対応を提案された場合も同様です。

Googleは、AI機能に表示されるためだけの特別な最適化や特別な技術要件が必要なわけではなく、従来のSEOの基本やユーザーに役立つコンテンツが引き続き重要だと説明しています。新しい名称の施策であっても、「なぜ必要なのか」「公式情報とどう整合するのか」を確認することが重要です。

最終判断は「一番点数が高い会社」ではなく、弱点を理解して選ぶ

評価表の点数は、意思決定を助ける道具です。

最高得点の会社を機械的に選ぶことが目的ではありません。

たとえば、

• A社は戦略設計が強いが、実装は自社対応
• B社は費用が高いが、開発・実装まで含む
• C社はコンテンツ制作が強いが、テクニカルSEOは限定的

という違いが分かれば、自社の体制に合わせて判断できます。

最終決定前には、次の3点を確認してください。

1. その会社の弱い部分を自社側で補えるか

優れた提案でも、自社で必要な実装や承認ができなければ施策は進みません。

2. 契約開始後90日で何をするか説明できるか

最初の調査、優先順位、実装、検証までの流れが具体的であれば、契約後の動きを想像しやすくなります。

3. 成果が出ないときの原因切り分け方法があるか

順位や流入が伸びない場合に、コンテンツ、技術、検索意図、競合、実装速度など、何を確認して次の施策を決めるのかまで確認します。

比較表を作っても「どの会社が自社に合うか」「この見積範囲で不足がないか」を判断しきれない場合は、第三者に提案内容をレビューしてもらう方法もあります。

特に社内にSEOやサイト改修の経験者がいない場合は、契約前に施策範囲と実装責任を確認しておくことで、発注後の追加費用や役割の抜けを減らしやすくなります。

まとめ

SEO支援会社から届いた提案書は、そのまま横に並べて料金を比較するのではなく、同じ条件へ変換してから評価します。

特に確認したいのは、施策範囲、実装責任、稼働量、成果物、KPI、契約条件、総費用の7項目です。

記載が不明な部分は採点前に各社へ同じ質問を送り、前提をそろえます。

費用は月額だけでなく、制作、実装、ツール、追加発注、自社側の対応工数まで含めて判断してください。

最終的には「最も安い会社」ではなく、自社が必要としている工程を、必要な責任範囲まで担当できる会社かを基準に選ぶことが重要です。

参考文献・データ元

‹ 親記事: SEO導入の体制構築とは？内製・外注・ハイブリッドの判断基準と進め方の全体地図